毎月1回たった2時間で業務システム開発ができます!
顧客管理システム
勤怠管理システム
見積/受注/請求システム
仕入・原価管理システム
御社のオリジナルシステム開発と
開発人財育成を実現する顧問型研修です。
毎月2時間
特定業務システムを
来社でも遠隔でも
ExcelやAccess、VBなどを活用すると、オリジナルの業務システム開発は比較的容易に実現します。しかし、開発の方法を知らないという理由から、弊社の様なパートナー企業へ委託されます。
ところが、ご提案をしても経営トップからは
『何とか社内で出来ないのか?勉強すれば出来るのではないか?』
という声が上がり、専門書などを読んで、見よう見真似で開発をして
大失敗をしているケースに出会います。
『やり方を知っていれば、無駄な時間を費やすことは無かったのに』
そんな思いから、特定業務のシステム開発と人財育成の両面を実現する新しい研修サービスをスタートします。
当社提供の雛形から実際の業務システムの
開発ができます。
研修題材は実際の御社の業務システム開発となります。当社が持つシステムの雛形をベースとして、御社オリジナルの業務システム開発をしていきます。実際の業務システムを題材としていますので、研修が終了した段階で、業務システムが完成します。単なる研修ではなく、システムが最終のアウトプットになります。
研修により社内の開発人財が育成できます。
実際の業務システム開発に必要となる、設計から開発、テストフェーズから実装に至るまで、網羅的に学びことができます。一連の研修を通して、社内でのシステム開発にある程度精通した人財を育成することが出来ます。
社内システム開発を内製化したいと考えている経営者様には、まさに最適な研修プランとなります。
毎月2時間来社または遠隔から選べます。
顧問型研修として、毎月2時間の研修で開発を進めていきます。実際の業務システムの開発の状況から、必要なアドバイスを行い、スキルを身に付けて頂きます。来社もしくはテレビ会議システムなどを用いた遠隔支援を選択して頂けます。御社の実情に合わせた方法をお選びください。
顧問型ビジネスOffice研修で
システム開発人財の育成を実現します!
当社はOfficeでのシステム開発で20年以上の実績があります。
その経験の中で、多くのシステム開発を行い、汎用的に活用できる雛形を保有しています。
この研修でご提供できる研修題材としては、以下の内容となります。
- 顧客管理システム
- 見積・受注・請求システム
- 仕入・原価管理システム
- 勤怠管理システム
※その他、当社より納品させて頂いたシステムは研修題材として利用可能です。
1年間のご契約を前提としております。
雛形のご提供費用と毎月の研修費用が必要となります。(毎月支払いは一括払いでも対応可能)
受講者のスキルレベルによっては、事前講習を受講頂く必要があります。
※研修受講者の開発スキルが低かった場合、基礎研修を実施して頂きます。
※開発題材に応じて、【Excleマクロ基礎】か【Access基礎】などの当社研修の受講をお願いします。
※研修については、4時間で6万円ですが、複数人数での受講も可能です。
外部企業へシステムの委託開発を行った場合、プログラムの納品はされますが、その後の運用は自社が基本となります。
システム設計に携わった社内人財を育成できるため、運用フェーズからは内製化できます。
また、システム改変などを行うと外部コストがその都度発生します。
当サービスをご利用頂けると、システム改変につきましても、社内人財にて対応することができます。
システム開発に掛かるトータルコストを削減することができます。
※当社にて、保守サービスを行うことも可能です。その際には別途ご相談ください。
生産性アップに繋がる活動を支援する助成金が
あります。
生産性をアップするための企業の取組みを国も応援しています。積極的に人材育成を推進する企業に向けた助成金があります。それが<人材開発支援助成金(制度導入コース)>です。これはキャリアコンサルタントによる面談の制度導入に対する助成金です。手数料支払い後でを助成金で賄うことができ、研修費負担を減らすことができます。
顧問型ビジネスOffice研修を実施することで、開発人財を内製化でき、外注コストを削減できます。さらに、研修題材が実際の業務システム開発であるため、研修終了後には、稼働するシステムの導入を実現することができます。
面倒な申請業務を委託できる社労士を紹介します。
助成金を活用するには専門家のアドバイスが必要です。この研修では、提携している社労士が受講企業様の助成金の申請代行とアドバイスを行える体制を整えています。さらに、事前に適格要件を満たしているかの労務診断も無料で実施できます。
※上記条件以外に、会社としての要件を満たせているかも必要です。事前に無料の労務診断にて、申請できるかどうかを診断可能です。
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